女性の社会進出は、現代の日本の形になるまで数多くの変化を遂げてきました。
一昔前の日本では、女性は主に家庭を守る役割を求められ、社会活動への参加は限られていました。
しかし、近代化が進むとともに、女性たちの役割や意識に大きな変化が訪れます。
まず、明治時代には教育制度が整えられ、女性も学校へ通えるようになりました。
これにより、基礎的な教育を受けた女性たちが増えたのです。
女性の権利や地位向上を求める運動が活発化したのは、大正時代の頃。
1920年代には、大正デモクラシーの流れで女性参政権を求める声が高まります。
しかし、実際に女性が選挙権を得たのは、第二次世界大戦後の1946年でした。
このとき、新しい憲法の下で女性にも選挙権が与えられ、社会の中での役割が大きく変わりました。
戦後になると、経済復興や高度成長が進む中で、女性たちは徐々に職場に進出するように。
特に1950年代以降、事務員として働く女性が増え、彼女たちはビジネスガールと呼ばれました。
しかし依然として、企業側は「嫁入り前まで預かる」という感覚で雇っており、結婚や出産後に退職するのが一般的でした。
1985年代に入ると、男女平等を法律化した男女雇用機会均等法が施行され、状況が一変していきます。
この法律の施行により、企業内で女性が働きやすい環境が整える動きが出てきたのです。
バブル崩壊が訪れる1990年代になると、安定志向を目指し、自身でしっかり稼ごうとする女性が増加。
結婚を急ぐことなく、キャリアウーマンとして成功する夢を抱く女性も出てきました。
2000年代に突入すると、価値観の変化や少子高齢化の影響で、女性の働き方は多様化します。
育児休業制度の充実や職場での女性活躍推進の取り組みが進み、結婚・出産後も働き続ける在り方が定着してきました。
近年では、女性も男性と同じく働くことが一般的となり、女性の管理職を設ける動きも目立ってきています。
このように、女性の社会進出は、制度の改善と価値観の変化の両輪によって進展を遂げてきたのです。